お葬式コラム

葬儀社の選び方。押さえておきたいポイントは?

いいお葬式を執り行えるかどうかは、葬儀社の良し悪しにかかっているといっても過言ではありません。一度依頼すると、途中でダメだと感じても引き返すことはできないので、葬儀社選びは慎重にしたいもの。しかし、逝去から選択までの時間は限られており、急いで決定しなくてはいけないのが現実です。葬儀社選びで後悔しないよう、今回は押さえておきたいポイントをご紹介します。

葬儀社はお葬式のパートナー。慎重に選びましょう。

お葬式に関わるさまざまなサービスを提供する「葬儀社」は、全国に8,000以上あるといわれています。実は葬祭業には公的な資格がなく、認可や届出も不必要。極端なことをいえば、誰でもはじめられるのです。

新規参入しやすいため、現在は大小さまざまな規模の葬儀社が数多く存在。その結果、業者によってサービス内容やスタッフの質に違いが生じているのも事実です。「どこも同じようなサービスを提供してくれる」と考えて安易に葬儀社を選んでしまうと、納得できないお葬式になるかもしれません。

準備から当日の運営までサポートしてくれる葬儀社は、いっしょにお葬式をつくるパートナー。思い描いたお葬式を実現できるよう、パートナー選びはできるだけ慎重に行いましょう。

実は、葬儀社にはタイプがあります。

ひとことで葬儀社といっても、いくつかのタイプにわかれているのをご存知でしょうか? 葬儀社を選ぶにあたって、タイプを知っておくことも大切です。 一般的なタイプをご紹介しましょう。

専門葬儀社

お葬式サービスの提供を専門とする会社です。全国にはこのタイプの葬儀社が多く、地元密着型の “町の葬儀屋さん”から全国展開している大手企業まで規模もさまざま。専門業者なので幅広いスタイルのお葬式を取り扱い、お葬式の準備から終了後のサポートまで自社のスタッフで対応しているところがほとんどです。また、近年は“家族葬専門”といった、特定のスタイルに特化した葬儀社も増えています。

冠婚葬祭互助会

将来の冠婚葬祭のため、毎月一定額のお金を支払って積立していくタイプ。積み立てたお金はお葬式だけでなく、結婚式などのライフイベントにも適用します。
運営している事業者の会員になる必要があり、解約をすると手数料が発生するケースも。また、実際にお葬式を執り行うときに追加費用が発生することもあるので、仕組みや契約内容をしっかり理解したうえで入会しましょう。

共済

JA(農業共同組合)や生協(生活共同組合)などが提供している組合員向けのサービス。組合員であることを条件とし、組合員になるとリーズナブルな価格でお葬式に関連するサービスが受けられます。また、近年は組合員以外でも一定の条件を満たせば利用可能になっているところもあるようです。条件・サービスは地域や組合によっても異なるので、詳細を調べてご契約ください。

仲介サービス

インターネットの普及により増えてきたタイプです。Webサイトなどにパッケージ化したプランを提示し、インターネットや電話で受け付け。申込みがあると提携している全国の葬儀社を紹介し、バトンタッチします。仲介をサービスすることを主とし、実際のお葬式の運営は行いません。

その他

仏壇屋や生花店など、葬祭業に関連している会社もお葬式を取り扱うことがあるようです。また、近年はホテルや鉄道、ブライダルなどの異業種からの参入も活発になっており、それぞれの特色をいかしたサービスを提供しているようです。

どのタイプの葬儀社も、それぞれにメリット・デメリットがあります。自分たちが行いたいお葬式とマッチするのはどのタイプかを考え、まずはここから選んでいくといいでしょう。また、故人が互助会や共済に加入しているケースもあるので、事前の確認をおすすめします。

葬儀社を選ぶ前に。これだけは確認して決めておいて!

逝去後は時間に追われるため、「すぐに葬儀社を決めなくては」とあせりがち。しかし、肝心なのは“どのようなお葬式にしたいか”です。葬儀社を選ぶ前にご家族で相談・確認し、希望するお葬式を決めておきましょう。

葬儀の規模とスタイルを決める

時代とともにお葬式スタイルは多様化しています。ご家族のみで静かに見送るか、大勢に囲まれてにぎやかに旅立たせるか、故人の人柄やご家族の想いを考慮して選びます。また、規模やスタイルによって費用が変わるので、予算との兼ね合いも図りましょう。よくわからなかったり、迷ったりしたときは葬儀社と相談しつつ決めていけばOK。

主なスタイルはこちらです。
●直葬:お葬式を行わず火葬だけでシンプルに見送ります。参列者は近親者のみで1名から10名程度が多いようです。
●一日葬:通夜式をせずに葬儀・告別式、火葬を一日で執り行うスタイル。こちらも近親者のみの参列が多く、15名程度までが目安です。
●家族葬:通夜式から葬儀・告別式といった一般的な儀式を、ご家族や親しい方たちで行うスタイル。参列者が30名程度までの小規模なお葬式です。
●一般葬:故人と縁のあった方々を広く招いて執り行う、昔ながらのお葬式スタイルです。大規模なものは100名以上が参列します。

宗教・宗派を確認する

お葬式は、故人が信仰していた宗教・宗派のしきたりで行うのが基本。葬儀社に相談する前に確認しておきます。わからないときは、菩提寺や親族に尋ねるといいでしょう。
また、ご家族のなかで宗教・宗派が異なるケースもあります。その場合は喪主の判断になりますが、故人の信仰を尊重するのが望ましいといわれています。
信仰がない、または重視しないのであれば、宗教的な儀式を行わない「無宗教葬(自由葬)」を選択するのも可能です。

お葬式を営む場所を決める

お葬式は、故人の住所地で行うのが通常。しかし、故人がなんらかの事情で地元から離れて暮らしていた、喪主や親族の住まいが遠くで集まりにくいなどの理由で故人の住所地以外でのお葬式を希望される場合があります。
基本的にお葬式を執り行う場所は自由に選べるので、喪主とご家族で相談して決めればOK。ただし、菩提寺や地域のしきたり、ご遺体の搬送、火葬のタイミングなど多くのことに調整が必要です。十分に検討し、イレギュラーな対応ができる葬儀社に依頼しましょう。

葬儀社の選び方。ポイントは、「料金」と「対応力」。

数あるなかから、ひとつの葬儀社を選択するのは至難の業。「どこを基準にして選べばいいのかわからない」という方もいらっしゃるでしょう。
こちらでは、葬儀社を選ぶポイントをいくつかピックアップします。

ポイント〈1〉希望のお葬式スタイルに適しているか?

前もってお葬式のスタイルや規模を決めていても、お願いする葬儀社が対応できなければ実現できません。例えば、宗教儀式にとらわれない自由葬を執り行いたいと考えていても、用意したプラン以外のお葬式は受け付けない葬儀社ではかないません。 さらに、近年は特定のスタイルに特化した葬儀社もでてきました。「小規模な家族葬にしたい」という要望があるなら、家族葬を得意とする葬儀社に依頼するといいでしょう。

ポイント〈2〉料金が明確か?

お葬式の料金設定は、葬儀社によってまちまちです。内容や項目にも違いがみえ、見積もりをとっても書き方が異なっているため比較しづらいことも。また、パッケージ化された安価なプランを申し込んだのに、あとから多額の追加費用を請求された…なんてケースもあるようです。
葬儀社を選ぶときは書面で見積もりをだしてもらい、「項目の明細がはっきりしているか」「料金には何が含まれているのか・何が含まれていないのか」「追加費用は発生するのか」などを細かくチェック。不明点は質問し、明確にします。答えがあやふやだったり、書面で見積もりをださなかったりする葬儀社は避けたほうがいいでしょう。

ポイント〈3〉スタッフの対応力は高いか?

喪主やご家族は葬儀社のスタッフといっしょにお葬式を執り行います。つまり、スタッフの対応が悪いと満足できるお葬式は実現しないのです。また、スタッフとは密なコミュニケーションをとるため相性も重要。話しにくい担当者だと、ストレスがたまります。
インターネットで申し込むだけではスタッフの質はわかりづらいので、電話での問い合わせや事前相談時の対応を通して判断してください。

チェックポイントとしては…
●こちらの話をよく聞いてくれたか
●希望にそった提案をしてくれたか
●納得のいく説明をしてくれたか
●ためになるアドバイスをしてくれたか
●質問にしっかり答えてくれたか
●あいさつや言葉遣いは丁寧だったか …など

事前相談などで葬儀社へ足を運べば、スタッフと対面して確認できます。さらには、服装やヘアメイクの印象、会社の雰囲気なども感じとれるでしょう。

ポイント〈4〉評判は悪くないか?

親族や友人・知人、近所の方などでお葬式を行った経験がある人がいれば、おすすめの葬儀社を尋ねてみてください。信頼できる経験者からの口コミはとても参考になるので詳しく聞いてみるといいでしょう。
また、最近はインターネットなどでリアルな声を集められます。ネットの情報はすべてが信用できるわけではありませんが、判断材料のひとつになります。著しく評判が悪い葬儀社は避けたほうが無難です。

葬儀社選びの注意点。対応に違和感があったらやめましょう!

ほとんどの人はお葬式を行うことになれていません。葬儀社と向き合うのもはじめてで、事前相談や問い合わせの対応で「あれ?」と思うことがあっても、こんなものと流してしまいがちです。しかし、お葬式も車や住宅などほかの大きな買い物と同じこと。やりとりで少しでも違和感があったら、その葬儀社との契約はおすすめしません。
例えば…

希望にそっていないお葬式を提案してくる

スタッフがよかれと思っていても、ご家族の希望に適していないお葬式スタイルやサービスを提案するのはNG。ご家族の話を聞いていない・想いによりそっていない証拠なので、よきパートナーにはなれません。

やたらとオプションを勧めてくる

基本プランに入っていないオプションをやたらと勧めてくる場合も注意が必要。当初の予定より大幅に予算オーバーしてしまった…なんて失敗にもつながります。ただし、ご家族の希望をかなえるために提案するケースもあるので、納得のいく説明があればプランに加えてもいいでしょう。

予算によって態度を変える

お葬式スタイルが多様化していることから、安価な直葬から高額な一般葬まで料金の幅が広がっています。葬祭業もビジネスなので利益の多いプランを勧めたい気持ちはわかるのですが、どんなプランでも葬儀社にとって大切なお客さま。料金によって態度を変えるのは論外です。もっと信頼できる葬儀社を選びましょう。

判断を急かされる

逝去から葬儀社の決定まで時間が限られるため、すばやい判断を求められます。しかし、それは喪主やご家族側のことで葬儀社から急かされるものではありません。
ゆっくり話を聞きいてくれ、できるかぎり判断する時間を与えてくれる葬儀社であれば、よいパートナーシップが結べるはずです。

ところで、葬儀社を決めるタイミングっていつなの?

葬儀社を決めるのは 人が亡くなった直後と思われがちですが、実はいくつかのタイミングがあります。ポイントは、 “葬儀社を決めるタイミング”と“葬儀社へ連絡するタイミング”は同じではないということ。葬儀社への連絡は医師によって死亡が確認されたあとにしますが、葬儀社のセレクトはその前からできます。

葬儀社を選ぶベストなタイミングは、故人の生前。時間に余裕があるためたくさんの情報を集められ、各社が用意しているプランの比較や評判の良し悪しも調べられます。さらに、多くの葬儀社は事前相談を実施しています。スタッフとじっくり話せ、お葬式の内容なども具体的に相談できるのは大きなメリット。生前であれば故人からの要望も聞け、故人とご家族で相談しながら誰もが納得できる葬儀社を選べるのです。

いざというときにあわてないために、時間にも気持ちにも余裕のある故人の生前から葬儀社選びをはじめましょう。

佐々木 昌明ささき まさあき

佐々木 昌明ささき まさあき

葬祭現場にて実務経験を重ねた後、館長として25年以上の経験から儀式、法要など多岐にわたり終活や自分史をテーマにしたセミナー講師やパネルディスカッション等多くの活動を行う。
また、東日本大地震の際には現地へ赴き、被災地支援にも携わる。
●保有資格
・葬祭ディレクター技能審査制度(厚生労働省認定)
1級葬祭ディレクター
・一般財団法人冠婚葬祭文化振興財団認定 
上級グリーフケア士

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