お葬式コラム

葬儀の種類は?一般葬・家族葬・一日葬・直葬の特徴・メリット・デメリットと費用を解説!

現代における葬儀の形式は多様化しています。一般葬のみならず、家族葬や一日葬・直葬などがあり、それぞれに異なる特徴やメリット、デメリットがあります。どんな葬儀を選択するかは、費用や規模・故人や遺族の希望に応じて決めることが重要です。 この記事では、代表的な葬儀の特徴やメリット・デメリット・費用、さらに葬儀社の選び方について詳しく解説します。

代表的な4つの葬儀の特徴とメリット・デメリット

一般葬

一般葬の特徴

一般葬は、親族だけでなく友人や仕事関係者など、多くの人が参列できる伝統的な葬儀の形式です。この形式の特徴として、通夜と告別式が2日間にわたって行われることが多く、宗教的な儀礼に基づいて進行します。

一般葬のメリット・デメリット

メリットとしては、故人と関係の深い多くの人が集まり、正式にお別れをすることができる点が挙げられます。しかし、参加者が多いため、準備が大変で費用が高くなるデメリットもあります。

一般葬を執り行える場所

一般葬は、寺院や葬儀会館、自宅などで行います。

家族葬

家族葬の特徴

家族葬は、近親者や親しい友人のみが集まる、小規模でプライバシーを重視した葬儀です。この形式の特徴は、限られた人数で静かに行われることにあり、アットホームな雰囲気の中で故人を偲ぶことができます。

家族葬のメリット・デメリット

家族葬のメリットは、参列者が少ないため、費用が抑えられる点です。しかし、参列できなかった人たちから後日、多くの弔問を受ける可能性があり、対応が必要になることがデメリットと言えます。

家族葬を執り行える場所

家族葬は、葬儀会館や自宅で行うのが一般的です。

一日葬

一日葬の特徴

一日葬は、通夜を省略して告別式だけを1日で行う形式です。この形式の特徴として、シンプルかつ短期間で葬儀を終えることができる点が挙げられます。

一日葬のメリット・デメリット

メリットとしては、通夜を行わないため、一般葬に比べて費用や時間的な負担が軽減されることがあります。ただし、故人とのお別れの時間が短くなり、宗教的な制約がある場合には対応が難しいことがデメリットです。

一日葬を執り行える場所

一日葬は、葬儀会館や寺院、自宅で行うのが一般的です。

直葬

直葬の特徴

直葬は、通夜や告別式を行わず、火葬だけを行う非常にシンプルな形式です。この形式の特徴は、宗教的な儀礼をほとんど省略し、最低限の手続きで故人を見送ることです。

直葬のメリット・デメリット

直葬の最大のメリットは、他の形式に比べて費用が最も抑えられる点です。一方で、故人とのお別れの時間がほとんどないため、心の整理がつきにくい場合があることや、伝統的な儀礼を省略するため、周囲の理解が必要な場合があることがデメリットとなります。

直葬を執り行える場所

直葬は、主に火葬場で行われます。

その他の葬儀の種類とは?

社葬

社葬は、主に企業や団体が中心となって執り行う葬儀の形式です。通常、故人が会社や組織において高い地位にあった場合に行われます。社葬の特徴は、葬儀の規模が大きく、関係者が広範囲にわたることです。企業が葬儀費用を負担し、全体の進行も会社が取り仕切ります。
この形式のメリットは、会社や団体が故人の功績を広く称えられることで、社会的な影響力や功績を伝える場となる点です。しかし、準備や運営が非常に大掛かりで、多くの人々を調整する必要があるため、実行には時間と労力がかかることがデメリットです。

密葬

密葬は、非常に少人数で行われる、内輪だけの葬儀です。葬儀会館や自宅、寺院などで行われ、故人と親しい親族や友人のみが参列することが多く、非公開で静かに行われることが特徴です。
密葬のメリットは、プライバシーが守られ、遺族が静かに故人を偲ぶ時間を持てることです。また、密葬後に改めて社葬やお別れ会を開く場合もあります。しかし、一般の方々には参列の機会がなく、後日弔問が集中することがあるのがデメリットと言えます。

自然葬

自然葬は、故人の遺骨を自然に還すことを目的とした葬儀の形式です。墓地を持たず、散骨や樹木葬など、自然との調和を大切にする葬法が一般的です。
自然葬のメリットは、環境に優しく、自然の中で永遠の安らぎを得られるという精神的な満足感があります。また、墓地の管理費用がかからないため、経済的な負担も軽減されます。しかし、一度遺骨を散骨すると、故人を偲ぶ場所が特定できなくなることや、法律的な制約があることがデメリットです。

自宅葬

自宅葬は、故人の自宅で行われる葬儀です。かつては一般的でしたが、現代では少なくなっています。自宅葬の特徴は、家族や親しい人たちが集まり、慣れ親しんだ場所で故人を送り出すことができる点です。
メリットとしては、家族にとって居心地の良い環境で葬儀を執り行えることが挙げられます。また、費用も比較的抑えられます。ただし、自宅での準備や近隣への配慮が必要で、スペースの制約もあるため、大勢を招待するのは難しいことがデメリットです。

お別れ会・偲ぶ会

お別れ会・偲ぶ会は、宗教的な儀礼を行わず、故人を偲ぶために行われる集まりです。通常、ホテルのホールや会議室、レストランなど、多様な場所で開催されます。形式にとらわれず、カジュアルな雰囲気で行われることが多く、葬儀とは異なる自由な形式で進行します。参加者は友人や同僚など、幅広い関係者に及びます。
このメリットは、参加者が形式にとらわれずに自由に故人を偲べることです。また、葬儀後に行うことが多いため、遺族にとっても心の整理をつけるための場として役立ちます。しかし、宗教的な儀礼を重んじる場合や、故人の意向により選択されないこともあります。

生前葬

生前葬は、故人がまだ生きているうちに自ら葬儀を行う形式です。通常、故人の希望に応じて、ホテルや自宅、特定の思い出の場所などで行われます。自分の希望に基づいて計画されるため、希望する形式で進行できます。
生前葬のメリットは、故人が自らの意志で内容を決められるため、満足のいく形で自分を送り出すことができる点です。また、家族や友人に負担をかけずに済むことも大きな利点です。しかし、周囲にとっては驚きや戸惑いを感じることがあるため、事前に理解を得ることが重要です。

葬儀の費用や葬儀社の選び方は?

葬儀種類別の平均費用は?

葬儀種類別の平均費用は、葬儀の規模や内容に応じて費用が大きく異なります。
例えば、「一般葬」の場合、通常の通夜や告別式、そして火葬までの一連の儀式を含むため、全体でおおよそ150万円から200万円程度がかかることが一般的です。この費用には、葬儀会場の使用料や祭壇の装飾費、僧侶への謝礼などが含まれます。
次に、「家族葬」は、参列者が限られているため費用が抑えられる傾向にあり、平均で50万円から100万円程度と言われています。少人数で行うため、場所の選択肢も広がり、費用を調整しやすい点が特徴です。
「一日葬」は、通夜を行わずに告別式と火葬を1日で行うため、費用はさらに抑えられ、30万円から80万円程度が相場です。この形式は、時間や費用を抑えたい場合に選ばれることが多いです。
「直葬」は、最も簡素な形式であり、通夜や告別式を行わず、直接火葬を行います。そのため、費用は10万円から30万円程度と非常に低く設定されています。これらの費用は、地域や葬儀社のサービス内容によっても異なるため、具体的な見積もりを取ることが重要です。

葬儀社の選び方のポイントは?

希望のエリアから探す

まず、希望のエリアから探すことが重要です。葬儀を行う場所が自宅や故人の住んでいた地域である場合、地元に密着した葬儀社を選ぶと、地元の風習や慣習に詳しく、スムーズに進行することが期待できます。また、遠方からの参列者が多い場合は、交通の便が良いエリアの葬儀社を選ぶことも一つの方法です。

葬儀の支払い方法から探す

葬儀費用は大きな支出となるため、事前に支払い方法を確認しておくことが大切です。一括払いが難しい場合は、分割払いが可能かどうか、あるいは葬儀ローンを利用できるかを確認しましょう。また、葬儀保険を活用する場合は、その対応が可能な葬儀社を選ぶことが必要です。

葬儀の種類から探す

葬儀の種類から探すことも考慮するべきです。家族葬や一日葬など、特定の葬儀形式を希望している場合、その形式に慣れた葬儀社を選ぶことが重要です。専門的な知識や経験がある葬儀社であれば、希望する形式に合わせた柔軟な対応が期待できます。また、事前に葬儀の流れや費用について詳しく説明してくれるかどうかも、信頼できる葬儀社を選ぶための重要なポイントです。

まとめ

葬儀は故人を偲び、別れを告げるための最期にして大切な場です。だからこそ、葬儀をどのような形で行うのかは、故人の意向や遺族の希望・参列者の数・予算など、さまざまな要素を考慮して決めることが大切です。今回ご紹介したように、葬儀の形式は多種多様です。それぞれの概要やメリットデメリット・予算などを把握し、万一の時に適切な決断ができるようにしておきましょう。

佐々木 昌明ささき まさあき

佐々木 昌明ささき まさあき

葬祭現場にて実務経験を重ねた後、館長として25年以上の経験から儀式、法要など多岐にわたり終活や自分史をテーマにしたセミナー講師やパネルディスカッション等多くの活動を行う。
また、東日本大地震の際には現地へ赴き、被災地支援にも携わる。
●保有資格
・葬祭ディレクター技能審査制度(厚生労働省認定)
1級葬祭ディレクター
・一般財団法人冠婚葬祭文化振興財団認定 
上級グリーフケア士

一覧へ戻る

お急ぎの方 無料相談 24時間365日いつでもお電話ください 0120-510-151

無料資料請求 資料請求で25,000円割引

無料資料請求 資料請求で25,000円割引

いますぐ電話する 24時間365日専門スタッフ対応