お葬式コラム

「家族葬」に身内以外も参列していいの?

「家族葬」は近年に増えてきたお葬式スタイル。一般的なお葬式は誰もが参列できますが、家族葬は喪主や親族が招待した人のみ参列するのが基本です。とはいえ明確なルールがあるわけではなく、ご家族以外が参列できる場合もあります。そのため、訃報に「家族葬」と書いてあると、参列すべきか迷うこともあるでしょう。今回は家族葬への参列について考えてみます。

いま、家族葬が選ばれているのには理由があります。

お葬式は、故人を偲びお別れをする儀式のこと。故人をあの世に送りだすという宗教的な意味がありますし、親戚をはじめ地域コミュニティや会社関係者など故人にゆかりの人々に逝去を知らせるという役割もあります。しかし、時代とともに人々のライフスタイルや価値観が変化し、お葬式のスタイルも変わってきました。家族葬を選ぶ喪主が増えているのも、そんな時代の移り変わりと無関係ではありません。では、なぜ人々は家族葬を選ぶようになってきたのでしょうか。

高齢社会でお葬式に参列する人が少なくなっている

家族葬が選ばれる理由のひとつに世の中の高齢化があります。故人が高齢ならゆかりの親類縁者や友人たちにも高齢者が多くなりがちで、体調により参列できない人や先立たれている方もいらっしゃいます。また、故人が退職して何年もたっていると、会社関係者との関係も薄れています。そもそもお葬式に参列できる人数が少なくなってきているうえに、参列することが負担になる高齢者も増えているため、少人数で執り行われる家族葬のスタイルが適しているのです。さらに、故人に加えて喪主も高齢の場合があります。高齢の喪主に負担をかけない意味でも家族葬は選ばれています。

少人数でゆっくり故人を送ることを優先

一般的なお葬式では、二日間にわたって多くの参列者が訪れます。故人がお世話になった人、遠路来てくださった人、古くからの友人など、礼を尽くして参列者を迎えるためにはそれなりの準備が必要ですし、お葬式の間も何かと忙しく気を遣うことが多いでしょう。そうなると、故人との別れのひとときをゆっくり過ごすことがむずかしくなります。その点、少数の身内だけで集う家族葬なら、気兼ねなく故人との最後の時間をゆっくり過ごすことができます。

できるだけ予算を抑えたい

一般的なお葬式にかかる費用は200万円前後だといわれています。この金額が高いか安いかはそれぞれの価値観によりますが、誰もが簡単に支払える金額ではありません。一方の家族葬は少人数で行うため、費用負担が軽くなります。
なお、近年では儀式に対する意識が変わり、お葬式自体を簡素化する傾向もあります。葬儀・告別式に続けて初七日を行う「繰り込み初七日」、通夜式や葬儀・告別式の当日に香典返しも済ませてしまう「即日返し」、さらに、通夜式を行わず、葬儀・告別式だけで送る「一日葬」もあります。形式にとらわれるのではなく、自分たちの気持ちや価値観を優先するという人々の意識の変化も家族葬が選ばれている理由です。

故人の遺志で家族葬を選ぶケースも

「残された家族に迷惑をかけたくない」という思いで、生前から家族葬を希望する人も少なくありません。これまでお話したように、お葬式は喪主やご家族への負担が大きくなる側面があります。また、お葬式後も香典返しなどが必要になり、時間と手間、お金がかかります。そういう事態を避けるため、「自分のお葬式は家族葬でいい」と周囲に伝えている方もいるようです。

このように、喪主やご家族が家族葬を選ぶにはそれ相応の理由があります。その気持ちを尊重したうえで、家族葬に「行く」「行かない」を考えてみましょう。


結局のところ、家族葬に行っても「いいの?」「だめなの?」

喪主からお葬式への参列を願う案内が来た場合を除き、訃報に「家族葬」と書かれていたら、基本的には“参列しない”ほうが無難です。あわせて通夜式や葬儀・告別式への参列を「遠慮する」「辞退する」などと書かれているときも、参列はやめておきましょう。また、家族葬への参列を依頼された人から「ごいっしょに」と誘われたとしても、喪主やご家族から直接連絡を受けたのでなければ遠慮するのがマナーです。

一方、家族葬と書かれていても、お葬式の「日にち」や「葬儀場」の情報が記されていて、かつ参列を断る旨が記載されていない場合は、参列しても問題ない可能性があります。故人やご家族と親しい方であれば、最後のお別れをしてほしいと望まれることもあるでしょう。ただし、その場合でも、できるだけご家族に確認してからの参列をおすすめします。ご家族に直接連絡するのがはばかられるようなら、葬儀社や葬儀場に確認するといいでしょう。ご家族以外の参列者を迎えるのであれば受付を設けるなどの対応をとるので、身内だけか、一般参列者も受け入れるのかを葬儀社のスタッフは把握しています。

判断がむずしいのは、親族の場合です。家族葬といっても、親しい友人まで呼ぶこともあれば、親戚を呼ばずに“家族だけ”で行うケースもあります。とはいえ、親族である以上、参列して最後のお別れをしたいもの。その場合は、家族葬に参列してもいいか、喪主やご家族に確認してみましょう。

なお、家族葬への参列を依頼されたのに都合がつかず参列できないときは、お葬式の準備に関わるので速やかに連絡するようにしましょう。その際は、喪主やご家族から「参列してほしい」というご意向をいただいた感謝も忘れずにお伝えください。


家族葬へ参列するときに気をつけること。

家族葬は故人や喪主の意思で選んだお葬式です。“家族でゆっくりお別れしたい”、“なるべく手間も費用もかけたくない”という気持ちがあるので、家族葬に参列するときは、たとえ招かれたとしても、まずは喪主やご家族の負担にならないことを心がけてください。

服装は略礼装で

服装は、一般的なお葬式への参列と同じだと考えてください。略礼装を基本とし、洋装ならブラックスーツ、和装は半喪服で。「平服」と指定された場合でも、黒やダークカラーなど落ち着いた色・デザインのスーツを着用しましょう。女性の場合はワンピースやアンサンブルでもかまいません。いずれにしても「平服=普段着」という意味ではないのでご注意ください。

お香典はご家族の意思に従う

お香典をいただいたら香典返しをするのがマナー。家族葬では香典返しの負担を軽くするため「香典を辞退する」ケースが一般的です。ただ、家族葬の案内に「香典を辞退する」旨がない限りは持参しましょう。その場合でも葬儀場でお断りされるときがありますが、素直に受け入れ、無理に渡さないようにしてください。
また、親族の立場で参列する場合は、辞退の旨が書かれていても念のため持参しておくのが無難。何かの理由で他の親族が香典を渡すこともあるので、自分だけ渡せなかったという事態を避けられます。

家族葬への参列をすぐに口外しない

そして、もうひとつ大切なことがあります。家族葬で故人を送ったのをご家族が報告するまでは、“参列を口外しない”ということです。家族葬の場合、参列をお願いしない人には式が終わってから「お葬式は親族だけで執り行いました」と報告するケースがあります。その報告の前に家族葬があったことを知ると「私も行きたかった」と思い、「せめてお線香を上げさせてほしい」と弔問に訪れる人がでてきます。お葬式の直後はご家族もまだ落ち着いていませんから、急な弔問客は負担になりかねなません。 参列の事実は、お葬式を営んだご家族がわかっていればいいこと。周囲に知らしめるものではありません。


家族葬に行かない場合の、お悔やみの伝え方。

お世話になったり、仲がよかったり、懇意にしていた人が亡くなられたら弔意を伝えたいものです。お葬式が家族葬で参列できなかった場合、どんな方法でお届けすればいいのでしょうか。

葬儀会場に弔電を送る

弔電なら、迷惑をかけずに弔意を伝えることができます。ただし、訃報に「香典や供物などの一切を辞退する」旨が書かれている場合は控えること。また、明記されていなくても“遠慮してほしい”という思いをもっている場合もありますので、事前に確認しておくとご家族の意に反しません。なお、弔電はお葬式が執り行われる会場へ送り、必ず開始前までに到着するようにしましょう。
供花や香典についても家族葬では辞退するケースが多いので、必ず喪主やご家族に確認をとってからお送りください。供花だけを送る場合は、「お返しにはおよびません」などとメッセージを添えるといいでしょう。

家族葬のあと、ご自宅を訪問する

参列できなかった人が後日、ご自宅を訪問してお悔やみを伝えることはよくあります。しかし、家族葬の場合は“参列できなかった人が多いために後日の弔問客が増えてしまう”ことになり、結果としてご家族の負担につながってしまいます。そのため、訃報に「弔問も辞退する」と書かれているケースもあるようです。ご自宅への訪問は、必ず事前確認したうえで行うようにしましょう。
弔問のタイミングは、ご家族が少し落ち着くお葬式1週間後から四十九日のころまで。服装は落ち着いた色のスーツなどの平服で、お線香やお花などの供物を持参してもいいでしょう。お香典は事前に辞退する案内があれば持参せず、わからない場合はご家族に確認してください。

親しい人・大切な人の訃報には、誰しも心が痛みます。しかし、もっとも悲しんでいるのは故人のご家族にほかなりません。家族葬は、お葬式にかかる負担を軽くしながら、故人とご家族が別れのときをゆっくりと過ごすためのものです。「家族葬を執り行う」との知らせを受けたら、まずは残されたご家族の気持ちに思いを馳せ、そのうえで参列するか、しないかを考えてみましょう。


佐々木 昌明ささき まさあき

佐々木 昌明ささき まさあき

葬祭現場にて実務経験を重ねた後、館長として25年以上の経験から儀式、法要など多岐にわたり終活や自分史をテーマにしたセミナー講師やパネルディスカッション等多くの活動を行う。
また、東日本大地震の際には現地へ赴き、被災地支援にも携わる。
●保有資格
・葬祭ディレクター技能審査制度(厚生労働省認定)
1級葬祭ディレクター
・一般財団法人冠婚葬祭文化振興財団認定 
上級グリーフケア士

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